イデコ(iDeco)のデメリット・注意点
どうも、メガバンカーのくれ(@kure2525_life)です。今回は、今流行りのイデコについて、特に「デメリット」や「注意点」に絞って解説していきますね♬
- イデコを始めたいけど不安
- 引き出す時の注意点を知りたい
- どんな手数料がかかるか知りたい
イデコのデメリット
この記事では、イデコの制度などの基本的な説明は省略します。
もし、基本的な知識を知らない方はまずこちらの記事をご覧ください。
http://kure2525.com/2018/04/22/ideco/60歳までは受け取りができない
一番のデメリットはココだと思います。
原則は60歳まで引き出すことができません。
60歳時点で加入から10年を経過していない場合は、通算加入者等期間に応じて、受け取りの開始年齢が定められています。
本人が死亡したときは、遺族が一時金を受け取ることができます。
障がいの状態になった際にも、年金もしくは一時金で受け取ることができます。
運用のリスクがある
毎月積み立てる掛け金は、投資信託などで運用することになります。
投資信託は価格が変動する「リスクのある」商品ですので、元本が減ったり増えたりします。
ただし、金融機関によっては、イデコの毎月の掛け金を変動リスクのない元本保証の「定期預金」で運用できるところもあります。検討している金融機関が取り扱っている運用商品をチェックしましょう。
手数料が意外とかかる
イデコは色々な手数料が発生します。
ざっくりと以下の手数料が発生します。
- 加入時・移換時手数料
- 口座管理手数料
- 給付事務手数料
- 還付事務手数料
- 信託報酬
加入時の手数料は、「国民年金基金連合会」に支払うコストのため、どの金融機関を選択しても一律で2,829円がかかります。
その他、受け取る度に給付事務手数料などもあります。
手数料が色々とかかりますが、「節税」メリットが大きいので、総じてプラスになることが多いです。
マイナスになる場合は、途中で掛け金を拠出することをやめたり、投資信託が大幅なマイナスになったりするケースが想定されます。
受け取る時に税金がかかる
多くのサイトでは、掛け金を受け取る際に「退職所得控除」、「公的年金控除」が使えるという点をメリットに掲げています。
しかし、よく考えてください。
自分が積み立てた年金を受け取るのに、「税金」がかかるのです。
したがって、税制優遇の各種控除を生かすためにも出口戦略が非常に重要です。
「退職金」と「イデコ」を受け取るタイミングをずらすことで「退職金控除」のメリットを大きく享受することができます。
受け取るタイミングは非常に重要です。
投資信託の知識は必要
掛け金は、主に「投資信託」で運用することになります。
したがって、投資信託の基本的な知識は必要になります。
投資信託もイデコ同様に下記に記したコストがかかります。
- 購入時手数料
- 信託報酬
- 信託財産留保額
イデコで運用できる商品は、金融機関によってバラバラです。
ただ、手数料が低いものを中心に各金融機関は選定していますので、あまり気にしなくてもいいかもしれません。
重要なのは、何型のファンドなのかです。
- バランス型
- 国内株式型
- 海外株式型
- 国内債券型
- 海外債券型
- 不動産(REIT)型
投資信託がどのタイプ(型)なのかを把握しましょう。
僕は、初心者はバランス型ファンドをオススメします。リスクを取りたい人は、海外株式型をオススメします。
他の記事で「投資信託」は触れていきますので、ぜひご覧になってください。
投資上限がある
イデコ公式サイト 国民基金年金連合会
拠出額が全額所得控除になるイデコは節税効果が大き過ぎるため、掛け金の上限があります。
上の図を参考にしていただきたいのですが、会社員・公務員・自営業・専業主婦で掛け金が違いますし、会社員の中でも企業型年金の有無でも拠出額が異なります。
節税効果が大きいので、できるだけ上限一杯
に掛け金を拠出することをオススメします。
ただし、手元の余裕資金やライフプランに応じて拠出できる額は異なりますので、自分の家計とよく相談しましょう。
金融機関の変更に時間がかかる
イデコは、金融機関の変更(移管)を行うことが可能です。
しかし、移管には時間がかかります。
移管完了までに1ヶ月〜2ヶ月かかりますので、その点はご留意ください。
イデコを始めよう
イデコのデメリット、注意点についてご理解いただけたでしょうか?
メガバンカーの僕からすると、「やらない理由を見つける方が難しい」のがイデコです。
まだ始めていないという人は、すでに感度の高い同世代と差をつけられています。
早ければ早いほどメリットを享受できます。
ぜひ、今日からでも始めることをオススメします。


